2018年9月18日の日本経済新聞に下記タイトルの記事が掲載されていました。
『就活ルール廃止 中小企業に波紋 大手の「青田買い」助長懸念、独自の採用を模索』
記事の大枠として、下記の２点にまとまる内容でした。
１）「就活ルール」の廃止が実施されると、中小企業の採用活動が今までよりも厳しくなる
２）今後、積極的かつ独自的な採用活動が中小企業に必要となる
採用の独自手法の考え方
ここでテーマとなっている独自手法が読み方によっては「トリッキーで目立つ内容」と勘違いされがちです。
「手法」といった時点で、アイデア勝負に陥ってしまうかもしれません。
ぼくはそれは本来的ではないと考えます。
手法から考えるのではなく、
地域住民
社員とその家族
というステーホルダーに対して、
「自社の評価を長期的に醸成できているか？」を考えることから始めることをおすすめします。
＊ ＊ ＊
そして、「自社の評価」をテーマに考えた際に、社内メンバーで下記のような項目の意見交換から始めると、具体的です。
＜意見交換の内容例＞
- 自社は「リアル」で何をしているのか？（お祭り参加、花火大会、野球大会、清掃活動、社員表彰、奨学制度、小学校の工場見学...などなど）
- それをどう可視化しているのか？（WebサイトやSNS、チラシ、広告）
「地域住民」「社員とその家族」から見えてくる自社像
それらが具体的に見えてくると、 「地域住民」「社員とその家族」 から見える【自社】が何となく浮かび上がるのではないでしょうか。
もしかしたら、不足点も見えてくるかもしれません。
そこで見えてくる 「地域住民」「社員とその家族」からの自社像が、地方の中小企業にとって、採用活動を考える際に大切な基盤となります。
なぜなら、地方の中小企業は、大手企業には資金や人手の面で太刀打ちできないからです。
唯一といっていい武器が、２つのステークホルダーの存在です。
- 地域住民にどのように評価されているのか（入社してもいいなという印象を持たれているか）
- 社員さんと家族にどのように評価されているのか（知人に入社を勧められるという印象を持たれているか）
中小企業だからこそ、全社的な視点で考える
地方の中小企業が「新卒採用」を単独の視点で見てしまうと、大手企業と比べ、「何もかも足りない／適わない」という結論に陥りがちです。
何より、採用担当者が大変です。
- 「新卒採用」を採用という単独の面で捉えるのではなく、
- 「地域住民」「社員とその家族」 に対して、
- 自社の評価を醸成する取り組みというスタンスにし、
- その結果、採用の成果にもつながる
という考え方が地方の中小企業には必要です。
そのためにも、採用担当の事案に留めるのではなく、全社的なフェイズになるよう社内に働きかけ、経営層および各部署を巻き込むことが重要です。
もちろんそれは急に成果の出るものではないですが、2020年を見据えて、今から検討されることをおすすめいたします。
新卒の学生に自社を「伝える手段」は、採用ナビや採用サイト、インターン、逆求人、リファラル採用、各種広告といった、組み合わせの最適値を１年づつ積み上げていきましょう。
採用講座のご案内
JBNでは、新卒採用を対象としたダイレクトリクルーティング『OfferBox』の中野智哉社長を講師にお呼びし、10月10日（水）に採用講座を開催します。
JBN 2018 講座 「OfferBox」中野社長に学ぶ 『これからの採用戦略とWeb活用』
『OfferBox』はこの数年で国内最大規模に成長し、今年は利用企業が4160社、学生登録は27万人。
企業と学生を直接結ぶ新しい採用の形を生み出しています。
当講座では、企業と学生の新しいつながりを作った講師だからこそ見える、「現在の採用市場」について詳しくお聞きします。講義・ディスカッションを通して、
「これからの採用動向」
「地方企業にとって今後必要な採用戦略」
「Web活用の考え方とその手法」を学ぶ講座です。
長野県企業の採用担当者の皆さま、ぜひご参加ください。JBN 2018 講座
「OfferBox」中野社長に学ぶ 『これからの採用戦略とWeb活用』第1部 講義
講師：中野 智哉 氏
『ダイレクトリクルーティングから見える新卒採用の今とこれから』
・新卒採用の今とこれから
・注目されるダイレクトリクルーティングとは
・地方企業のOfferBox活用法
・採用サイトとOfferBoxの有効活用第2部 講義
講師：稲田 英資
『採用戦略から考える採用サイト』
・採用サイトの役割
・採用戦略と採用サイト
・事例紹介トークディスカッション
対談：中野 智哉 氏 × 稲田 英資
2020年問題と地方企業の採用戦略ネットワーキング
中野氏を囲んで、ご参加の皆様と交流
