2018年9月18日の日本経済新聞に下記タイトルの記事が掲載されていました。
『就活ルール廃止 中小企業に波紋　大手の「青田買い」助長懸念、独自の採用を模索』

記事の大枠として、下記の２点にまとまる内容でした。

１）「就活ルール」の廃止が実施されると、中小企業の採用活動が今までよりも厳しくなる
２）今後、積極的かつ独自的な採用活動が中小企業に必要となる

　採用の独自手法の考え方

ここでテーマとなっている独自手法が読み方によっては「トリッキーで目立つ内容」と勘違いされがちです。
「手法」といった時点で、アイデア勝負に陥ってしまうかもしれません。
私たちはそれは本来的ではないと考えます。

手法から考えるのではなく、
●地域住民
●社員とその家族
というステーホルダーに対して、
「自社の評価を長期的に醸成できているか？」を考えることから始めることをおすすめします。

そして、「自社の評価」をテーマに考えた際に、
社内メンバーで下記のような項目の意見交換から始めると、具体的です。

　「地域住民」「社員とその家族」から見えてくる自社像

それらが具体的に見えてくると、
「地域住民」「社員とその家族」 から見える【自社】が何となく浮かび上がるのではないでしょうか。
もしかしたら、不足点も見えてくるかもしれません。

そこで見えてくる 「地域住民」「社員とその家族」からの自社像が、
地方の中小企業にとって、採用活動を考える際に大切な基盤となります。

なぜなら、地方の中小企業は、大手企業には資金や人手の面で太刀打ちできないからです。
唯一といっていい武器が、２つのステークホルダーの存在です。

　中小企業だからこそ、全社的な視点で考える

地方の中小企業が「新卒採用」を単独の視点で見てしまうと、
大手企業と比べ、「何もかも足りない／適わない」という結論に陥りがちです。
何より、採用担当者が大変です。

「新卒採用」を採用という単独の面で捉えるのではなく、
１）「地域住民」「社員とその家族」 に対して、
２）自社の評価を醸成する取り組みというスタンスにし、
３）その結果、採用の成果にもつながる
という考え方が地方の中小企業には必要です。

そのためにも、採用担当の事案に留めるのではなく、
全社的なフェイズになるよう社内に働きかけ、
経営層および各部署を巻き込むことが重要です。

もちろんそれは急に成果の出るものではないですが、
2020年を見据えて、今から検討されることをおすすめいたします。

新卒の学生に自社を「伝える手段」は、
採用ナビや採用サイト、インターン、逆求人、リファラル採用、各種広告といった、
組み合わせの最適値を１年づつ積み上げていきましょう。

　採用講座のご案内

JBNでは、新卒採用を対象としたダイレクトリクルーティング『OfferBox』の
中野智哉社長を講師にお呼びし、10月10日（水）に採用講座を開催します。

JBN 2018 講座 「OfferBox」中野社長に学ぶ 『これからの採用戦略とWeb活用』

『OfferBox』はこの数年で国内最大規模に成長し、今年は利用企業が4160社、学生登録は27万人。
企業と学生を直接結ぶ新しい採用の形を生み出しています。

当講座では、企業と学生の新しいつながりを作った講師だからこそ見える、
「現在の採用市場」について詳しくお聞きします。

講義・ディスカッションを通して、
「これからの採用動向」
「地方企業にとって今後必要な採用戦略」
「Web活用の考え方とその手法」を学ぶ講座です。

長野県企業の採用担当者の皆さま、ぜひご参加ください。