2018年9月3日に経団連の中西宏明会長会長が「2021年春入社からの採用ルール廃止」の意向を表明しました。
政府、経済同友会など、今後の動向が注目されますが、いずれにせよ、地方企業にとっても大きな検討事項です。
今までの採用手法だけでは変化に対応しきれず、大手企業と中小企業の二極化が加速しそうです。

※出典：「第35回 ワークス大卒求人倍率調査」リクルートワークス研究所

現在、従業員300人未満の中小企業に絞ると、求人倍率が約10倍という厳しい状況です。
採用ルール廃止によって、今までの採用手法だけでは変化に対応しきれません。
特に、変化に対応できないままの中小企業は新卒採用がより困難となることが推測されます。

＜予測される変化＞
１）今後、企業ごとの採用戦略による人材獲得の格差が顕著になる
２）多面的な採用チャネルを組み合わせた「自社の採用手法の最適化」が重要になる
３）リクナビ・マイナビなどの採用ナビ一本やりでは対応できない状況が本格化

多面的な採用チャネルのひとつとして注目されているのがダイレクトリクルーティングです。

ダイレクト・リクルーティングとは「企業による直接的（主体的）な人材採用」です。
これまでメインであった採用ナビを活用した採用母集団形成が「待ちの採用」であるとしたら、
自社に最適な人材を主体的に見つけ、アプローチする採用する「攻めの採用」といえます。

＜ダイレクトリクルーティングのメリット＞
１）従来手法では会えなかった「自社にフィットする学生」を主体的に探し出すことができる
２）効率良くアプローチできる
３）長期的に見て、自社内に採用の知見を蓄積できる

＜これからの採用活動＞
今後、総体的な「採用する力」がますます問われることになります。
そのためにも、中長期的な「採用戦略」と、自社に最適な「戦術」の検討が重要です。
戦術においては、ダイレクトリクルーティングだけでなく、通年採用やリファラル採用など、多様な採用チャネルの理解が必要です。その上で、「自社の採用にはどのような組み合わせが最適か？」のPDCAを回していくことが、今後の採用活動に求めらます。
採用サイトはそれらのチャネルの全ての受け皿として機能すべく設計・制作が求められるようになります。

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JBNでは、新卒採用を対象としたダイレクトリクルーティング『OfferBox』の
中野智哉社長を講師にお呼びし、10月10日（水）に採用講座を開催します。

JBN 2018 講座 「OfferBox」中野社長に学ぶ 『これからの採用戦略とWeb活用』

『OfferBox』はこの数年で国内最大規模に成長し、今年は利用企業が4160社、学生登録は27万人。
企業と学生を直接結ぶ新しい採用の形を生み出しています。

当講座では、企業と学生の新しいつながりを作った講師だからこそ見える、
「現在の採用市場」について詳しくお聞きします。

講義・ディスカッションを通して、
「これからの採用動向」
「地方企業にとって今後必要な採用戦略」
「Web活用の考え方とその手法」を学ぶ講座です。

長野県企業の採用担当者の皆さま、ぜひご参加ください。

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第1部 講義
講師：中野 智哉 氏
『ダイレクトリクルーティングから見える新卒採用の今とこれから』
・新卒採用の今とこれから
・注目されるダイレクトリクルーティングとは
・地方企業のOfferBox活用法
・採用サイトとOfferBoxの有効活用

第2部 講義
講師：稲田 英資
『採用戦略から考える採用サイト』
・採用サイトの役割
・採用戦略と採用サイト
・事例紹介

トークディスカッション
対談：中野 智哉 氏 × 稲田 英資
2020年問題と地方企業の採用戦略

ネットワーキング
中野氏を囲んで、ご参加の皆様と交流